休日だというのに、東京は雨で憂鬱ですね~

さて、「人事部に退職の相談をしてきた」シリーズ第5弾です!

バックナンバーは下記です。
人事部長にリタイアの相談をしてきた
会社を辞めるのに一番適した月は何月?
退職の何か月前に会社に言うべきか
退職金の手取り額を計算してみた

今回は、年金について。

公的年金は、「国民年金(基礎年金)」と「厚生年金」の二階建てになっています。

金融期間のファイナンシャルプランナーに計算してみた貰ったところ・・・

基礎年金が年額78万円
厚生年金が、僕の場合は90万円強。
合わせて、170万円くらい。
月額に直すと14万円と言ったところ。

地方に移住したとしても、これだけで生活するのは難しいですね。

さて、人事部に相談したときにこの金額を見せたのですが・・・

「だいたい合ってるとは思います。でも、完璧に見積もろうとすると、入社してからの全部の収入を把握しなきゃならないから大変ですよ」

まあ、現時点で精緻な計算をしたところで、その金額が確実に受け取れる約束もないので、現状くらいで良いでしょう。

会社に勤めている場合は、これに企業年金が加わります。
私の場合は、確定拠出年金なので、ネット上で随時確認できます。
その総額は約700万円(ほぼリスク資産で運用しているので、日々変わりますが)。

ちなみに、確定拠出年金は、現在、個人拠出(マッチング拠出)分も含めて、上限は月額55,000です。
もちろん、上限で積み立てていますが・・・

で、会社を辞めて個人型に切り替えると、上限が68,000に上がります。
なるほど。
自営業者は優遇されてるんですね。

ちなみに、無職でも「国民年金第1号被保険者」となり、確定拠出年金には加入できます。
会社を辞めた後は、金融資産から毎月68,000を積み立てていけば、65歳までに2300万円積み立てられることになります。
運用益は収支トントンとしても、ここまで順調に到達できれば、老後資金はだいぶカバーできますね。

若いときは、とにかく資産を増やすことに一生懸命で、年金、税金、退職金のことなんて考えませんでした。
いま、人生の半分を過ぎて、アーリーリタイアを考えるようになって、人生全体のマネープランを考えはじめています。

いろいろと勉強になることが多いのと同時に、人間の社会というのは、人が安心して生きるために、いろいろな社会制度が設けられているんだなあ・・・と感心します
公的年金制度はじめ、制度疲労を起こしていますが、そうした中でも、われわれは制度の恩恵に預からざるを得ません。
加えて、そういう状態だからこど、社会制度がどうなっていて、自分にどういった恩恵をもたらしてくれるのか、自分がそれに対してどういう責任を負わなければならないのか、しっかり把握しておきたいと思います。

人事部に相談して分かったことは以上なので、今回でこのシリーズは終わりにしたいと思います。

これまで、僕は本を読んだりネットで調べたりすることが多かったですが、詳しい人に聞くのが一番効率良かったなあ・・・と思いました。
イマイチ良く分からなかったことが、だいぶクリアになったので、リタイアへ向けた、あるいはリタイア後の生活設計の方向性もより具体的になったと思います。

みなさんも、アーリーリタイアを本気で考えているなら、人事部に相談に行ってみても良いかもしれませんよ!


コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください